近視の治療と経過読書や勉強で近くのものをみる作業が続くと、一時的に近視の状態になるちう説を「仮性近視」せやなかったら「偽近視」といおるけどダンはん、これは大日本帝国独自の考え方で、現在は否定的にとらえられてい まんねんわ。よりどエライ昔は、仮性近視に対する治療として、調節麻痺薬ちう薬を夜寝る前に点眼し、毛様体筋を休ませる方法がやろかり広く行われておったんや。せやけどダンさん薬の効果が疑問視され、現在では、健康保険の適応外となったんや。また、この薬は使用法を誤ると、緑内障を誘発する危険があるのや。近視が改善したかどうかは、視力の回復ではなく、ジオプターちう屈折度の単位で正確に測って比較する必要があるんや。これまでの報告ではこの測定が不十分やったことから、信頼性に欠けると判断されたちうワケや。近視は遺伝的要素が大きく影響しまっから、本を近づけて読まない、暗いトコで目を使いまへん、といった目の健康法を採り入れた生活をしたとしても、近視になる人はなるんや。むしろ目が悪くなるから目を使いまへんようにする、ちうのは逆効果や。お子はんの目の発達から考えると、自然に行う「ものを見る」ちう訓練は視力の発達に必要なのや。また、子どもの頃に近視は始まるのがほとんどやけどアンタ、20歳を過ぎれば近視はさほど進まなくなるさかいに、過剰な心配は不要や。20歳?25歳で屈折状態の変身はとまり、近視の度の進行もこの前後で止まるのや。屈折状態の年齢分布を見ると、就学前の幼児や小学校低学年の間は、遠視が多いのが現実や。学年が進むにつれて近視の割合が増えてきまんねん。
視力回復トレーニングとレーシックの医療費どの視力回復方法を選ぼうともやはり最も気になるのは、視力が回復するまでにどのくらい費用がかかるのか？ということだと思います。手軽とはいえ、視力回復トレーニングも視力回復トレーニング機器が必要になったり、視力回復センターへ通院することになったりすると、かなりの費用がかかるのでは？とお思いになることでしょう。しかしレーシックと比較すると、視力回復トレーニングの方が断然安くすみます。レーシックは視力回復手術ではありますが、美容整形の分野に含まれる為、健康保険対象外扱いとされますので、かなりの費用がかかることになります。場合によっては、個人的に生命保険や医療保険に入っている人は、保険給付の対象になることもあります（加入先の保険会社に問い合わせましょう）が・・・。レーシック手術費用はクリニックによって様々ですが、量目の手術費用で10万?50万くらいです。実績が多くあり、アフターケアや万一の場合の再手術の条件などがきちんとしているクリニックでは、比較的高い価格で設定されているようです。逆に新しいクリニックでは、実績をあげていきたいということで、キャンペーン中などといって安い価格で設定しているところもあります。それで10万?50万という開きがあるのです。しかし一生を共にする大切な目です。やはり手術後のことを考えると、多少高くても実績のあるクリニックを選ぶ人がほとんどでしょう。そうなるとやはり費用はどうしても10万以上は軽くかかり、もっと上をと求めると更に高くなってしまいます。こういったことから視力回復トレーニング機器が約7万円程しようとも、絶対的な安心感はあるし、一生を失う可能性もほとんどないと思えば、安いものではないでしょうか？レーシックはたとえ50万円出しても視力が回復しない可能性もありますし、それだけではすまなくなる恐れもあります。視力を回復させることにそこまで執着心はないという人や、お金をあまりかけることができないという人は、少しずつ視力回復トレーニング行っていくことをおすすめします。
高額医療費の現物給付化について２００７年４月に、高額医療に関する制度が一部新しくなったんや。本日この時まで、７０歳未満の方が入院する場合、入院費を支払ってからではおまへんと高額医療の申請ができまへんやったちうわけや。せやけどダンさん現在は、病院の窓口で支払う金額は、限度額で良くなり、高額な医療費を支払わなくても良くなりよったちうワケや。これを『高額医療費の現物給付化』とええ まんねんわ。せやけど、用心しなくてはいけへん点はあるんや。まず一つ目に、認定証ちうものを発行してもらいまへんといけへんちう点や。勤務先の事業所を管轄しとる社会保険事務所（国民健康保険の場合は市町村役場）に事前の申請をして、そこから発行される認定証を病院の窓口に提出しなくてはいけまへん。これを怠ると、入院費を支払った後での高額医療申請ちう、従来通りの方法になってしまい まんねんわ。二つ目に、認定証は申請した月の初日からの適用になるちう点や。入院してからでも手続きはできまっけど、前月にさかのぼって適用を受けることはできまへんので、用心しまひょ。なんぼ後で戻ってくるとはいえ、費用を立て替えるのは負担が大きいやね。もせやけどダンさんたら、病気のために失業や休業といった新たな悩みに直面するかもしれまへん。そのために、生活に困るようになってはエライや。また、医療費が莫大な金額になると、借金が必要になるケースもあるそうや。そうならへんためにも、高額医療の制度を利用して、負担を軽くすることをお勧めしまんねん。
高額医療貸付制度と委任払いについてどのような病気でも、入院費用は通院と比べ物にならへんほどの費用を必要としまんねん。後日、申請すれば戻ってくる高額医療も、後でもらえるのなら最初から差し引いてくれればええのに・・・と思うでよね。このような悩みをなくすための制度があるんや。それが『高額医療貸付制度』や。これは、健康保険に加入しとる人であれば、どなたはんでも利用できまっけど、組合や共済保険は適用になりまへんので用心しまひょ。高額医療貸付制度とは、高額医療費が支給される見込み額の８?９割を無利子で貸してもらえるちう制度や。入院費用になんぼかかったのかは、病院が診療報酬明細書ちうのを作成してから決定されまんねん。この審査が通るのが約３ヵ月後になるさかいに、ほんで貸付金の精算が行われまんねん。精算後、足りまへん分を支払うか、または残余分が振り込まれる仕組みやけどアンタ、ほとんどの場合戻ってくることが多いのだそうや。また、国民健康保険に加入しとる方は、『高額医療費の委任払い』ちう制度があるんや。これは、限度額の支払いさえすれば、高額医療の分は加入しとる国民健康保険の市町村が支払ってくれるちう仕組みや。せやけどダンさん、これは病院側と市町村の契約がされておらへんと不可能やので、自治体に問い合わせてみてくれへんかのね。医療費の心配をしていては、十分な治療を受けることはできまへん。もしも、入院になるような事があったら、このような制度がある事を思い出しておくんなはれ。レーシック適応外の人のフェイキックIOL手術も視野に入れましょう。